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~三橋貴明論は是か非か~

推摩 一黙のブログ 2015年08月01日 18時20分

さて、今晩夜9:00~1:00に阿吽 さんが主催するブログで『討論会』が行われる告知を観られた方も多いかと思われます。
改めましてその告知を載せますと……
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【第5回進撃の庶民討論会】
日時:、8/1(土)夜9:00~1:00
議題:『公共事業と積極財政を問う ~三橋貴明論は是か非か~ 』

金融緩和策が不発に終わり、アベノミクスが行き詰まりつつある中、注目を集めつつあるのが、積極財政による公共事業で景気回復に繋げようという、三橋氏の経世済民論です。
果たして、彼の考えは日本経済と日本人を救う、救国の策となるのか。
皆さんで議論しましょう。
 
※特定の個人への誹謗中傷は禁止します。

ルール:・誰でも参加可。ただし暴言などはコメント削除。
    ・頓珍漢なコメントも温かい気持ちで対応。
    ・他者と会話をする場合は「さん」づけ。コメントは「です・ます」調で。

議題は,「公共事業と積極財政を問う ~三橋貴明論は是か非か~ 」に決まりました!
「※特定の個人への誹謗中傷は禁止します。」とあることにご注意ください。
あくまで「論」についての討論会となりますので、主旨をお間違えなきようお願いいたします。
討論会を経て、より強化された経世済民論が築きあげられていくといいなと思っております。

どのようなご意見の立場の方であっても、ご遠慮なくご参加くださいませ!

『進撃の庶民のブログ』(http://ameblo.jp/shingekinosyomin/)
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私も参加しようと思いますんで、暇な方はもしよろしければ覗いてあげて下さい。

さて、その今晩の議論の前に――

実はといいますと私は、『三橋理論』に賛成ですネ。

理由は、三橋貴明氏が主張してる通り「三つの経済的支出者――公共事業(政府)、設備投資(企業)、消費活動(国民)」の内、二つが、『設備投資(企業)』と『消費活動(国民)』が、永らくのデフレ時代の影響と将来への不安から貯蓄(企業の場合は内部保留)に走り日本国内の消費や投資活動は停滞してしまっています。

すなわち経済の血液である『お金の流通が滞っている』のであり、この事がアベノミクスの三本の矢の内、一本目の日銀による大胆な金融緩和や二本目の政府の積極財政と景気対策が後押ししてもなかなか三本目の矢――民間の企業の投資活動や消費者の消費行動が反応が“鈍い”コトにつながってますのは明らかです。

……まあ、実はと言いますと、それ“プラス”失われた二十年の間に「間違った規制緩和と財政健全化」に走ってしまい、本来『災害大国』で、そうでなくても台風による洪水、冠水、崖崩れ等から、冬の豪雪対策・対応という毎年のようにある災害への対応要員であった「土木建設業」が、バブル後、地方の中小企業ほど経営が成り立たなくなり、廃業を余儀なくされたり、後継者である人員の育成の――雇用の余裕がなく今や大工や鉄筋工、鳶どころか、現場で様々な“雑用・雑務”の肉低労働を担う『土方』ですら「担う人がいない」という有様になっています。

さて、その結果、どうなったか?

といいますと、少し不謹慎な話ですが三年前の「311東日本大震災」の復興現場ですら、「予算を付けても、肝心の復興事業への入札に“応じられる”土木建設会社が不足している・いない」なんて状態で、予算が消費できず(復興公共事業が進まず)余って持越し、持越しなんてコトになってます。

さらに「東京五輪が決まって」最近話題の『新国立競技場』建設をはじめ、この際に東京の老朽化したインフラ(主に道路・橋)の更新や、建設が滞っていた道路幹線工事などを一気にやって東京を生まれ変わらせようとしても、これまた「予算は確保できても、受注できる企業も人員も足りない」状況が起こっています!?

また、建設土木の中小企業や職人の不足は、人件費等の高騰を招いてるだけでなく、「工事が始められない」ので予算と企画設計は用意万全でも、それを現実のモノとし建設するスケジュールの目処がまるで立たなかったり、工期が最初の計画段階からは考えられなかったほどの誤算が起き、工期を延ばさざるを得なかったりしています。

ああ、それと建設業界の冬の時代がバブル後、永らく続いた為に、建設土木業の請負企業だけでなく、各種建築資材を供給する企業も縮退・廃業が進んでおり、そのことが“建築資材の高騰”を招いています。

まあ、そーいう次第で、今の日本は「カネは唸るほど余っているのに、需要に対する供給がまるで足りない!?」という皮肉な状況に陥っています。

さて、それでも今までは「失われた二十年」時代のデフレスパイラルの不況と経済活動の縮小という状況が続いている中でなら「それほど大きく、旺盛な需要」も無く、望めず「建設土木業の企業や職人の供給源」が廃業や成り手の無さ、雇用できなくても“それほど問題はアリマセン”でした。

……しかし、実はというと五年ほど前から、地方ほど、自然災害や豪雪地帯での冬期などで「今まで災害復興の仕事の“担い手”であった」地方の地場の地元中小建設業が経営が成り立たなくて廃業が続き、結果として「災害復旧の予算があっても、仕事を担う肝心の担い手が居ない!」なんていうトンデモナイ状況が目立つようになっていました。

で、そんな風に「コンクリートから人へ」なんて耳触りのイイ、(アホな)スローガンの下、建設業の、公共事業の冬の時代はミンス政権時代に加速して進み、今、結果としてアベノミクスの内需拡大や予期せぬ311東日本大震災への復旧に、東京五輪誘致成功といった『建設需要』は一転して膨れ上がったというのに、「失われた二十年」で業界全体の弱体化、縮小化が進んだ日本国内の土木建設業は、入札を受ける企業も現場で働く職人もまるで足りない! という『笑い話にもならない』皮肉な話になってしまっています┐( ̄ヘ ̄)┌

さて、そこで『三橋理論』に立ち返って観るのならば、「今の喫緊の急務は土木建設業の担い手――それも地方の地場中小企業と職人の再生」でしょう!

しかして、三つの経済的支出者の内、設備投資(企業)と消費活動(国民)がまだ動きが鈍い以上、『能動的に、積極的に景気、経済を動き引っ張れる』のは、残る一つ『公共事業(政府支出)』しかアリマセン(´_`。)

……っと、いいますか、民需(企業の設備投資や消費者の住居需要)に頼らず、最低限安定した、事業を継続できる需要を提供する意味でも一定の「公共事業の発注」は、地方ほど地場の企業の維持と雇用の存続をさせる為にも必要というか重要です!

「無駄な公共事業!」とかと現実を知らない『机上の空論』で議論する連中には「わからない」のでしょうが、“無駄”に見えた、地方でのダムや農道、道路整備や河川の治水などの工事は、地方地域の利便性を高めると共に、地方の地場産業――雇用の受け皿でもある中小建設土木企業・会社の維持に必要な、いわば「余裕」だった訳です、実は

で、今の日本はその『余裕』が失われ、復興事業も東京五輪等の準備も、そして激甚化する災害や「いつか近い内に必ず来る大震災」に備えて国土強靭化事業を進めようとしても、肝心の『その仕事の担い手』が足りず、また職人といった人材だけでなく、コンクリートや鉄筋鉄骨などといった建材の供給力も足りず、結果、『工期が延びるわ。建設費用が高騰するわ』といった目も当てられない状況になっています。
……いえ、『工期が延びるわ。建設費用が高騰するわ』というだけならまだ“マシで”実際の所、「公共事業を入札募集しても、入札する企業がいない」なんてコトも実際に起こっています!

まあ、要するに需要に対して供給が追い付いていないワケですが、「失われた二十年」での日本の再生には単に『需要、消費を喚起』するだけでなく、それに応じれる供給力の再生再建が今の日本には必要というコトでしょう。

さて、そういう意味でも政府には、頑張ってもらうしかアリマセン。
政策で優遇策や規制緩和で(特に地方を中心に地場の)土木建設業の再生と共に、鳶や大工、左官に鉄筋工から土方まで“継続して仕事があり食っていける”ように保証し奨励していくようにして「今の需要過多が一過性で、いずれまた“冬の時代”が来て、公共事業悪玉論が大手を振る」ようなコトにならないと信じさせる必要があります。

……まあ、その点は心配いらないでしょうがw

なにせ、『東京五輪や被災地の復興』といった特需がなくとも、今の日本は「国全体の公共インフラの更新期」に入っています。

その額は2060年度までに公共インフラ・施設(国交省所管)の維持管理・更新に必要な費用は最低でも約190兆円(!)必要だと試算されているとか!?
あるいは300兆円を超えるとも試算されています。

しかし、逆を言えば、日本国内だけでも190兆円~300兆円の“需要”があると――それも社会生活の基盤として産業の基盤としての“必要不可欠な”公共インフラの老朽化をなんとかしなければならないのですから、これはもう「絶対必要経費」です。

しかも190兆円~300兆円といっても一度に支出するのではなく、これから半世紀かけて行っていくのですから50(年)で割れば年3.8兆円~6兆円の“更新の為の公共事業費”を加算計上するだけで済みます。
そして、これは三橋さんが主張指摘しているコトですが、「社会に必要不可欠なインフラという公器ならば『建設国債』の発行で充分賄える」のも強みですねw

ちなみに建設国債の償還期限は60年です!

これは、「60年償還ルール」は、“建設国債の見合資産(つまり政府が公共事業などを通じて建設した建築物など)の平均的な効用発揮期間が概ね60 年”であることから、この期間内に現金償還を終了する
ようにすればいい――という「至極真っ当な」考えから設定され、認められています。

また、「単に老朽化、更新時期に来た公共インフラの更新」だけでなく、近年とみに激甚化してきた豪雨災害などの自然災害に備える治水治山の『災害に強い国を目指した』対策や、同じく震災や活動期に入った火山活動の“不意の”大災害に備える意味でも「やるべき公共事業は山ほどある」ともいえるでしょう。

さらにこれに加えて民間では、リニア新幹線の敷設を始め、公共事業以外でも建設業への需要は、充分にあります。

まあ、ですが、そうした(実は旺盛な日本国内の内需の建設土木需要)に応えれるように、土木建設業の業界の再生と共に、『職人』の成り手の育成確保も推進させていかねばなりません。
で、その為の「背中を一押し」が今、できるのは残念ですが政府――公共事業と産業振興政策だけなんですよねー(苦笑

そういう意味では、今度こそ本当の意味での『第二の矢から第三の矢への移行』が重要になります。

と、いいますのも、日本の内需――国内市場を本当の意味で活性化するには、企業の設備投資とタンス預金や銀行の口座に眠っている民間資本が動き出さねば話になりません。

政府の公共事業を中心とした「インフラの更新維持と強靭化」が起爆剤と継続させる為のベースだとするならば、企業の設備投資と国内回帰はもちろん、1600兆円以上貯められた民間の資本貯蓄の『“国債以外”での運用』と消費の拡大は、「実は内需が85%以上をGDPにおいて占める」内需国の日本にとって再び成長路線に乗り、復活する為に必要不可欠なのは明らかです!

……と、いいますか、日本の場合、『先進国の常』としてどーしても人件費を始め、“コストが割高”となり、かつてのように「日本国内で生産したモノを他国に売る(輸出する)」では、どう考えても発展途上国にはコスト面で太刀打ちできません――特に「パーツを組み立てるだけの」大量生産品に関しては┐( ̄ヘ ̄)┌

さて、しかしその辺は、「かつての中国、今は東南アジア」を中心とした人件費の安い国や、あるいは欧米での現地生産で賄えば、まだまだ……と、いうより充分に日本製品にも競争力があります。

では国内の生産設備はどうするか? といいますと「日本でしか“今や”作れない部品や資本財、特殊鋼や炭素繊維製品等の高度な資材」に関しては人件費とか関係なく、『圧倒的な競争力』を日本は持っていますから心配ありませんし、実のところ「日本の輸出品目の八割以上は」そーした『部品や資本財』ですんで心配はいりません。

その一方で、「部品さえ揃えばドコでも誰でも組立製造できる」よーな家電や車、スマートフォンなどは日本国内で製造して輸出で勝負しようにも「コスト面で太刀打ちできません」のは明らかです。

ですが、考え方をちょっと変えてみて下さいw
観方を変える……でもいいですかね?

実はと言いますと「別に無理して巨額の貿易黒字を稼がなくても、資本収支と海外の工場から上がって来る収入で“日本が必要な分の輸入代金分”を稼げれば充分」なんじゃないでしょうか?

つまり、海外の日本の純資産から黙っていても入って来る利子・運用利回りに日本企業が海外現地工場で稼いで来る収支が「日本が輸入する額」を賄えるなら別に「巨額の貿易黒字」に固執しなくても収支がトントンであるなら何も問題なく充分OKなんです。

で、もって日本国内の家電や車、携帯などの『組立製品』は「少量の輸出に回す分以外は日本国内向け」と割り切って展開するのです。

と、いいますか現実の日本の今の状況は、ほぼそーいう感じですし(棒

例えば「今や懐かしい携帯電話」は、スマートフォンが出る前の全盛期ですら、日本国内で生産された携帯電話はほぼ100%“日本国内向けだけ”で需要が賄われ、海外向けの分は現地工場や発展途上国や中国などで生産された分を回してました。

ま、要するに人口が1億二千万人を超える日本は、自国内で製造した製品を自国内市場だけで充分に消費できる国内市場を有している訳ですナァw

そう! よく考えてみて下さい。

世界の国々をぐる~っと見回して見た時、確かに日本以上の人口を抱える国はけっこうあります。
しかし、先進国で限ってみれば、米国(3億2千万人)、ロシア(一億四千万人)を除いてドイツがかろうじて8千万人を超えるだけで、あとはフランスやイギリスで6千万人、後の欧州先進諸国は5千万人~3千万人程度の人口規模=国内市場に過ぎません。

で、です。

一般に独自の国内市場で輸出に頼らず内需国内市場でやって行くには『最低六千万人』がそのボーダーラインだといいます。
そして、面白いコトに隣の韓国は人口約5千万人ほどで「自国内の国内市場では産業がやって行けず、輸出に頼り切って」いますw

韓流スターとやらも、韓国内では食っていけず、日本をはじめ海外へのドサ周りをせざるを得ません。

それに対して日本は、なんだかんだいっても娯楽文化面――昔から映画にTV、出版業(小説)に芸能界(音楽)に至るまで、「無理して海外に打って出なくても」日本国内市場だけでやろうと思えばやれて完結できます。

で、もって、少子高齢化がいわれてますし将来このままだと日本の人口が減って行くのは分かっていますが、それでも国連が報告した中でも日本の人口は2100年には8300万人になる……っていってもこれから85年先の話ですよ?
しかも「減った!」といっても8300万人! 今のドイツの人口(約8100万人)よりも多いんですよ?
あ、それと欧州各国も「少子高齢化が進んでいて」このままだと「移民を考えなければ」日本と同様に「元からドイツ人はフランス人は」減って行くのが分かっています。

さて、“将来の”人口激減といっても“将来”――それも85年先の話で、しかも日本が人口1億を切るのは2050年代ですからまだまだ先の話であり、少子化対策するなり、あるいは「今の1億2千万人の需要と市場」が永遠に続くかのような意味の無い『前提』を捨てて、これから「国家百年の計」として、逆に「適度に人口が減って行く」くらいのつもりで国も企業も時間は30年~80年以上あるんですから、「人口8千万人時代」への準備と移行を進めて行けばいいんです――少子化対策しないというなら

それを「これから先百年先も何が何でも人口1億人を堅持する」みたいな固定観念に囚われて、1億人の国内市場がないとやっていけないような将来予測や企業経営を考えるから、無理に「人口の頭数を維持するために」移民導入を推進! なんて「アホなコトを」考え目論むハメになるんです。

だいたいが、「移民推進論者」というのは、「日本人か日本人レベルの優良な外人を増やす」のではなく、「都合のイイ現代版“労働経済奴隷”が欲しいダケ」じゃありませんか?

動機が不純な上に、それと同じコトをして失敗した例なら欧州に山ほど転がっているのに、同じ轍を踏みたいんですかねー?(棒

どちらにしても、これからの時代、むしろ『愚ローバル化』よりも『国境を封鎖して半鎖国化』が世界では――特に、人の移民、移住に関しては進むんじゃないか? と私は考えますね。

しかし国連は「2100年には世界の人口が100億人を超える!」とかと嬉しそうに報告書を出してましたが……それだけの人口を地球は養えるの?

資源や食糧生産、水資源の問題もそーですが、ただでさえ“温暖化による海面上昇”やら“激甚災害の増加”が予想されているのに?

そう考えれば「第三回目の世界戦争」とかなくても、気象環境の激変によって下手すると現代文明は危機に――それも一部の地域や国を除いて大混乱の大崩壊と億単位の難民流民が出かねないんですけど?

まあ、いずれにしてもこれから先、少なくとも10年~30年先の話でしょうが

さて、最後に話を戻しますが、アベノミクスの三本の矢と『三橋理論』は基本的に方向性も内容も“正しい”そして“これしかない!”ともいえますが、「現実が“理想通り”にいけば」今頃、世界は共産主義で一色に染められていてもおかしくない訳で、人の頭の中で考えた『理想図』というモノは現実の前に「壁に立ち尽くす」モノで、そう一筋縄にはいきません。
まあ、人間界には「権力とーそー」やら「利害権益」やら「人間関係」やら……数えきれない『しがらみ』といいますか、ヤヤコシイ要素がありますからねー。

だからこそ『歴史は面白い!』ともいえるんですが、「理想通り“現実が”行かない」からといってヒステリーを起こしたり、現実を無視して「理想の理念を押し通そうとすれば」それは机上の空論に成り果てます。

ただ、「理想」と同様に「やってはイケナイ、選んではいけない悪手、最悪の選択」というモノも少し考えれば分かるわけで……「移民促進!」なんかが代表例ですし、「財政規律ばかりにこだわって消費税率を上げて、結局、全体の税収が景気が冷えることで減る」よーな馬鹿を繰り返すのもそーいう意味で『悪手、選んではいけなかった最悪の選択』です。

さて、それでも、私たち人間の最大の武器は「未来を予想、予測できる」点にあるといいます。
「理想に固執」し過ぎて現実を無視するのも馬鹿ですが、「視野を狭く、特定の者の利益や利得の為に“悪手、最悪の選択”を推進する」ような連中は「ブチ殺して街頭に吊るして見せしめにすべき阿呆」です!
そんな「アホ、阿呆」にならないように私たちはしたいモノですね┐( ̄ヘ ̄)┌
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