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5月3日とは……ついでに日本の誤解を解く!

推摩 一黙のブログ 2016年05月07日 22時28分!

なんといいますかねー。
知らなった『歴史的な日』としての5月3日の意味を意外な所から知りました。
それは、“1946年5月3日は東京で戦犯裁判が開かれた日”だったという事実です!

……恥ずかしながら、そんな歴史的な日だとは知りませんでした。
そして、この事を知ったキッカケというのが――

● [取材ファイルプラス]東京戦犯裁判70年周年…韓国はどこに?
2016/05/06
 SBS取材ファイルプラス、アン・ヒョンモです。
 1946年5月3日は東京で戦犯裁判が開かれた日です。

 第二次大戦中、日本軍が犯した数多くの戦争犯罪が暴露されてから今年で70周年をむかえましたが、日本国内では新聞でも特に扱われず、被害者の痛みをもう一度見直す必要があるという自省の声はほとんど聞こえませんでした。

チェ・ホウォン特派員の取材ファイルを見てみます。

 何と2年6カ月間続いた東京戦犯裁判には証人419人、陳述書779個、証拠文書4,336個が提出され、全体で100人を越える各国の検事たちが国際検察国を構成しました。

 しかし、我が国は11個の原告国に含まれず、ただ一人の検事も捜査官も派遣できませんでした。
 裁判開廷3年前から開設された国連戦犯委員会の調査団も日帝時期、我が国の被害はまともに調査しなかったのです。
 韓半島で起きた日帝の蛮行は国際的な調査はもちろん正式起訴もされなかったのです。
 代わりに、満州国建設と中日戦争の発端になった盧溝橋事件の背後が暴露され、南京大虐殺と真珠湾攻撃、また、中国とシンガポールなどの占領地で行われた虐殺と残酷行為についても審判されました。

 判決文朗読は1週間続き、絞首刑が7人、終身刑が16人でした。
そうかと思えば日本の他でも15,600人余りが戦犯容疑で起訴され、そのうち4,400人余りが有罪判決を受け、1千人余りが死刑に処されました。

 やはり我が国の事例は入りませんでしたが、ここには東南アジア一帯での慰安婦関連起訴もありました。
 ヒロヒト日王が起訴対象からはずれ、737生体実験部隊(訳注:731の誤記と思われる)と戦争に協力した日本企業の捜査が不足だった点から裁判が終わった後も少なからぬ批判があふれました。

 ところが歳月が流れた今、追加断罪どころか、A級戦犯を犯罪者と決めつけることができないとし、東京裁判を再評価する動きが起きているかと思えば、日本国内では戦犯の姿が順次偶像化されさえしながら戦争被害者らの苦痛が分からない戦後世代を狙ってA級戦犯の写真が印刷されたTシャツが売れるほどです。

[マサヒコ・ミエハラ/靖国神社参拝客:現政治家たちはバカです。なぜ韓国や中国に謝罪しなければならないんでしょう?すでに終わった戦争に対してね。]

 昨年の終戦70年談話で安倍総理は次世代の子供たちに謝罪を継続する宿命を負わせてはならないと言いました。
 日本社会ではこれ以上、歴史に対する反省は必要ないという認識が早く広がって憂慮が膨らんでいます。

……ソースはSBSニュース(韓国語)からなのですが、 東京裁判が開かれたコトは知っていましたが、それが何時開廷されたのか知りませんでした。
その点は少し恥ずかしいですかね?(><;)

が、それとは別に、この事を取り上げた韓国側のマスゴミは相変わらず“被害者ヅラ”が凄いですね(棒

……いや、オメーら朝鮮人は『加害者側・被告側』だから(棒
だいたい、東京裁判で捌かれた戦犯の内、BC戦犯で朝鮮人一四八人が捕虜虐待などの罪で捌かれてるから(棒
それに戦時中は朝鮮人は立派な日本人だったんで韓国、北朝鮮が

「我々は11個の原告国に含まれず、ただ一人の検事も捜査官も派遣できなかった」

というのも、そりゃ当然ですw

サンフランシスコ条約の調停式に「ウリたちも“戦勝国”として出席させるニダ!」と要求して一蹴されたのと同じ理由です(棒

しかし、ウリナラ史観によれば、北朝鮮も韓国も、光復軍とかいって連合軍の一員として日本軍と戦ったそーですから(棒)、「ウリたちは戦勝国国民ニダ♪」なんだとか言ってますが、宗主国の中国や旧ソ連も含めて朝鮮人以外にそんな寝言を認めてる国は無いんですけどねー┐( ̄ヘ ̄)┌

しかもサンフランシスコ条約で『日本の国債復帰・独立を回復』すると同時に、戦勝国側の一方的なリンチ、『復讐裁判』で国際法上も違法だった“東京裁判”を、日本側がこれを「無効!」とし、ABC戦犯として裁かれた日本人の名誉回復を行ったコトについて、すでに世界中が承認しています(特亜と露を除く)。

ハッキリ申し上げますが、今の日本にA級戦犯もBC戦犯も居ません!

繰り返しますが半世紀以上前の日本の独立回復・国際復帰に伴い、その名誉回復は『国会決議』によって明快になされ、そのコトに抗議した国はアメリカを始めありません。

サンフランシスコ条約後、日本と国交を回復した国においても、韓国を含め、一国も存在しておりません!

よって、中国(中共)や韓国は“歴史戦”とやらで、日本に自虐史観をはじめ、先の大戦での日本を「極悪非道な国家であり民族だった」と喧伝しそう思い込ませ、現代日本に“捏造の罪悪感を植え付けて”ヤクザがごとくカネや技術をユスリ取ろうと画策してるんでしょうが、トンデモナイ!

ヤツラの言いがかりに乗ってはなりません!

特に韓国や北朝鮮といった半島民は、「戦前は日本の一部であり、罪が問われるというなら、一緒に裁かれるベキ」存在です。
実際に東京裁判でもBC戦犯として朝鮮人は裁かれる立場だったんですからネー┐( ̄ヘ ̄)┌
そのコトを忘れず、勘違いしているチョン共に、在日連中がいたら冷静に指摘してやりやんしょうw

実は、日本は決して無条件降伏していない!

しかし、私たち日本人の間でも未だに『ABC戦犯を靖国に祀っているのはケシカラン』だの『靖国から(A級戦犯の)位牌を分祀させれば……』とか、意味の無い、議論を行う連中がいますが。

そもそもそーいう議論をせねばならない時点でナンセンスなのです!

何故なら、『今の日本にはA級……どころかBC級に分類された戦犯などもはや存在していない』からです!

ココからは、それがどーいうコトか説明して行きましょう!

まず、先にも書きましたが、SF条約で独立を回復し、国際社会に復帰した後、日本は『東京裁判で戦犯として一方的に裁かれた人々』の“名誉回復”を、それも国会決議で決議し回復させています。

ですが、未だに囚われている『自虐史観』――コレもいってみれば、特亜的な「政治として日本悪玉論を利用する為の歴史の政治利用」であり、日本人の思想思考を「罪人として永遠に隷属化」させる為の悪意に満ちたやり方です。

問題は、日本国と日本人自身が「まだ完全に自虐史観から脱却」できていない上に、特亜だけでなく、『太平洋戦争で日本に勝ったアメリカ』も、自分たちの正義を守り、同時に戦時中日本に対して行った“罪科”を覆い隠す為に『自虐史観』を利用している――という点にもあります。

……ちなみに誤解がありますが無条件降伏したのは日本軍だけです。

当時の日本政府は決して無条件降伏はしておりません!

そして、日本に乗り込んできたGHQを中心に徹底的な日本の軍事力の解体を行いました。

それはまさに徹底しており、兵器武器弾薬の接収から、日本の陸海軍の組織の解体と消滅を図り、さらにトドメで公職追放令を行い、戦前政府の重職に就いていた者のほとんどはもちろんのコト、職業軍人は徹底的に公職から追放されました。

ちなみにこのGHQ=アメリカ占領軍の施策は横暴、理不尽極まりなく、日本の武装解除を行った後、アメリカ占領軍がポツダム宣言が「有条件条約」であることを無視し、無条件降伏したと主張して勝手に振る舞ったコトが「日本が敗戦時、国家としても“無条件降伏してしまった”という誤解」の元となっています。

……ちなみにポツダム宣言というのは日本に対して『無条件降伏を強いた』連合国の宣言だという認識ばかりが広がっており、その中身については知らない人がほとんどでしょう。

さて、しかし普通に公表されているその勧告の中身をネットで調べて読んでみれば、すぐに理解できます――ポツダム宣言とは「有条件条約」であり、決して日本政府は、日本の国としては無条件降伏なんぞしていませんでした! ということを。

なにせ、ポツダム宣言自身に、その第5項において、「吾等の条件は左の如し」とこの宣言自体が「有条件条約」であるコトが明記されているんですから。

そして具体的な要求と条件が続く第6項から13項において示されているのであります――

第6項:日本を世界征服へと導いた勢力を除去する。無責任な軍国主義が世界から消されるまでは、平和と安全と正義の新秩序も現れ得ないから。

第7項:第6条の新秩序が確立され戦争能力が失われたことが確認されるまでの日本国領域内諸地点の占領

第8項:カイロ宣言の条項は履行されるべき。又日本国の主権は本州、北海道、九州及び四国ならびに吾等の決定する諸小島に限られなければならない。

第9項:日本軍は武装解除された後、各自の家庭に帰り平和・生産的に生活出来る。

第10項:日本人を民族として奴隷化しまた日本国民を滅亡させようとするものではない。捕虜虐待を含む一切の戦争犯罪人は処罰されること。民主主義的傾向の復活を強化し、これを妨げるあらゆる障碍は排除されるべきこと。言論、宗教及び思想の自由並びに基本的人権の尊重は確立されること。

第11項:日本は経済復興し、課された賠償の義務を履行するための生産手段、戦争と再軍備に関わらないものが保有出来る。また将来的には国際貿易に復帰が許可される。

第12項:日本国国民が自由に表明した意志による平和的傾向の責任ある政府の樹立を求める。この項目並びにすでに記載した条件が達成された場合に占領軍は撤退する。

第13項:我々は日本政府が全日本軍の無条件降伏を宣言し、かつその行動について日本国政府が示す誠意について、同政府による十分な保障が提供されることを要求する。これ以外の選択肢は迅速且つ完全なる壊滅のみ。

――以上のように、ちゃんと降伏の条件として『日本人を民族として奴隷化しまた日本国民を滅亡させようとするものではない』など条件を明快に記載していますし、第12項では『この項目並びにすでに記載した条件が達成された場合に占領軍は撤退する』と、終戦後の処理の行く末にも言及しています

さて、では、これほど明らかに「有条件降伏」ということが、「ポツダム宣言」の中に示されているにもかかわらず、なぜ日本の降伏が「無条件降伏」として理解されるようになったのでしょうか?

それは、「ポツダム宣言」第13項の「吾等は日本国政府が直ちに全日本国軍隊の無条件降伏を宣言し、云々」という個所に「無条件降伏」という言葉があることから日本は「無条件降伏」したのだと理解されるようになったと考えられます。

しかし、ここで注意しなければならないコトは、この場合「無条件降伏」の主語は日本国軍隊であって、決して日本国政府ではないということであるという点です!
すなわち、「無条件降伏」するのは、あくまでも軍隊であって日本国政府ではなく、日本国政府は無条件に連合国の支配を受け、連合国に従属するものではなかったのであるのです。

この政府と軍隊を混同したところに、このような間違いが生じたといえるでしょう。

ところが実際には、日本は戦争に敗れ、日本国政府が降伏したのであるからそれは明らかに「無条件降伏」であって、それを「有条件降伏」とするのは、詭弁に過ぎない――とする意見が今日なおも根強く残っています。

しかし、それは自虐史観の元、あまりにも卑屈になりすぎた間違ったモノの見方であり誤解の元なのであります。

確かに日本は戦争に敗れたはしたけれども、「ポツダム宣言」受諾の時点でも明らかに確固たる政府が存在していたのであって、ドイツのように政府が崩壊してしまっていたのとは全く訳が違う。

日本国政府の主権は、維持されていたのであり、「国体の護持」という条件を日本から提示して「ポツダム宣言」を受諾したのであるから、日本は明らかに「有条件降伏」をしたと考えるべきなのです!

また、「ポツダム宣言」が「有条件降伏」であったにもかかわらず、「無条件降伏」と考えられるようになったのは、後のアメリカ占領政策の都合にもあったと考えられるます。

すなわち、アメリカは、「ポツダム宣言」において見られるように日本に対して「有条件降伏」を示し降伏を勧告したのであるが、アメリカの本意はあくまでも「無条件降伏」にあったのであり、形式的には「有条件降伏」であっても、実質的には「無条件降伏」を日本に認めさせようという意図を持っていたのであります。
それは、「バーンズ回答」に表れていたといえるでしょう。

この「バーンズ回答」というのは――8月10日未明になって昭和天皇のいわゆる「聖断」が下され、ポツダム宣言には「天皇統治の大権を変更する」要求が含まれていないという了解の元、ポツダム宣言を受諾するという回答が決定され(これは午前三時からの閣議で正式に承認された)、スウェーデンとスイスに向けて送信された後、日本からの降伏受諾の返答を受けたアメリカ内で、日本側の申し入れを受け入れるべきであるというスティムソン、フォレスタル、リーヒに対し、バーンズは「我々がなぜ無条件降伏の要求から後退しなければならないのか分からない」と反対したのです。

結局フォレスタルの提案で、肯定的な返事をするが、アメリカ政府の立場について誤解を与えない回答を行うべきであるという決定が下され、これにしたがってバーンズを中心とした国務省で対日回答案の検討が開始され、10日の閣議で決定された回答案が「バーンズ回答」であります。

この「バーンズ回答」は、「日本の政体は日本国民が自由に表明する意思のもとに決定される」とし、また「降伏の時より、天皇及び日本国政府の国家統治の権限は降伏条項の実施の為其の必要と認むる処置を執る連合軍最高司令官に"subject to"する」というものであった。

問題は、この"subject to"の訳についてで、「制限の下に置かれる」だと解釈する外務省と「隷属する」だと解釈する軍部の間に解釈を巡って対立が起こりました。

そして軍部強硬派が国体護持について再照会を主張し、鈴木首相もこれに同調したので、東郷外相は正式な公電が到着していないと回答して時間稼ぎを行ったが、一時は辞意を漏らすほどであったといいます。

しかし、8月13日午前2時になってスウェーデンの岡本季正公使から、バーンズ回答は日本側の申し入れを受け入れたものであるという報告が到着し、外務省の主張に力を与え、この日の閣議は二回行われ、二回目には宣言の即時受諾が優勢となり、8月14日に改めて御前会議を開き、宣言受諾が決定され、同日付で終戦の詔勅が発せられるという流れとなったのでありました。

そして同日、加瀬俊一スイス公使を通じて、宣言受諾に関する詔書を発布した旨、また受諾に伴い各種の用意がある旨が連合国側に伝えられ終戦とようやく相成ったのです。

一方でアメリカでは日本の回答が遅いという世論が起きており、13日の夕刻にはアメリカ軍が東京に日本の申し入れとバーンズ回答を記したビラを散布していたりします。

このように複雑な経緯を辿りポツダム宣言の受諾という形で日本は連合国に降伏したのですが、見ての通り決して無条件降伏などではなく『国体護持』という譲れない一線を主張して連合国側がそれを飲んだのを確認して、日本は降伏を受け入れたのです。

しかし、その後、占領後に明らかにアメリカが日本に対して「無条件降伏」の承認を迫った――というのも“史実”です

戦後の日本人を勘違いさせたGHQの欺瞞

勿論これは「ポツダム宣言」違反といえるものであったが、アメリカは天皇訴追をちらつかせて、「無条件降伏」を日本に認めさせようとして来ました。

これに対し日本側は、この「バーンズ回答」が「日本軍のみならず、国家としての日本の無条件降伏を(改めて、占領してから)要求して来ている」というコトを意味するということを分かっていました。

ですが、当時の日本の政府関係者は、これが「ポツダム宣言」違反であることを主張することをもなく、「subject to」の味を「従属する」と訳さず、「制限の下におかれる」と「有条件降伏」であるかのごとき姑息な訳をして、占領後、アメリカが日本を「無条件降伏」を承認したものと見做し扱うというコトを、日本側もまた、黙認し受け入れてしまったのでありました(溜息

そしてその後、それにしたがって、アメリカは占領政策を展開していったのです。

このような日本側の対応の仕方が、かえってアメリカ側の横暴を許すことになったのであり、日本が過酷な占領政策を甘受しなければならなかった責任の一端は、(残念ながら)日本側にあったと言えるでしょう。

しかし、もしこの時、日本が「ポツダム宣言」を楯に連合国も「ポツダム宣言」を遵守べきであるということを主張していたら、『東京裁判』や『占領憲法』などのようにGHQの専横を許す事無く、自虐史観を始めとする今日のような日本人の精神の荒廃を招くということはなかったであろうコトは間違いアリマセン。

そして日本が無条件降伏をしたという誤解が、常識として日本社会に定着する事も無かった――と言えるでしょう。

……まあ、歴史のIFをいくら言っても詮無いことですし、当時の先達ができるギリギリの所で妥協せざるを得なかったのも確かであり、後知恵を持って責めるのはそれこそ僭越というものでしょう。

さて、本日は、チョン新聞の記事から話を始めて、長々とポツダム宣言と、日本が決して無条件降伏をしたわけではなかったが、占領下において無条件降伏を下に等しい隷属を強いられた――というコトを話してきました。

そして、このような経緯を辿った結果、GHQによる占領政策は、ほとんどすべてポツダム宣言違反であり、そもそも国際法に沿わないことが行われたのであるというコトも少しは理解していただけたんじゃないでしょうか?

その最大の欺瞞であり、国際法違反の復讐裁判が、まさに『東京裁判』であったのだというコトも

まあ、だからこそ、そしてそのコトを、東京裁判という茶番を行った欧米こそが良く知っていましたので、戦後日本が独立を回復した後、『戦犯とされた人々の名誉回復』を行った時、そのコトについて世界中のドコからも文句が出るコトはなかったんです┐( ̄ヘ ̄)┌

さて、しかし、終戦後のGHQによる占領政策においてはまだ『東京裁判』と並ぶ……否!、それ以上に最大の“国際法違反の占領政策”がありました。

それは“公職追放令”です

この“公職追放令”によって国家の中枢となるべき20万人以上の日本人が、戦争協力者という名前を冠せられ公職から追放されたのですが……その弊害は現代にも及び、日本を呪縛しています

この“公職追放令”についての話は、改めまして、また次回お話したいと思います!
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