FC2ブログ

Entries

トランプ「25%」表明に対する中国の反応と決定に対する中国の今後の動向

遠藤誉 | 筑波大学名誉教授、理学博士 5/10(金) 12:39

トランプ大統領が5日、中国への追加関税を25%に引き上げると表明し10日に協議結果が出た。中国はどう反応し、今後どうするつもりか。経緯分析と中国の貿易データから見える今後の中国の動向を考察する。

◆経緯分析

 トランプ大統領は5日、中国からの輸入品2000億ドル(約22兆円)分への追加関税率を10日までに10%から25%に引き上げるとツイートした。8日にはフロリダ州で演説し、「中国が貿易交渉を台無しにした。もし合意できなければ中国は関税を払うことになる」と主張。悪いのは中国で、知的財産侵害や技術移転の強要、サイバー攻撃および中国の構造改革に関して協議してきたのだが、中国が突如、知財権侵害を防ぐための法制定を拒否したことが原因だとしている。

 同日、米通商代表部も、(これまでのハイテク製品以外の残りの)2000億ドル相当の中国製品に対して、米東部時間10日午前0時に、関税率を現在の10%から25%に引き上げると官報で公示した。トランプ氏同様に中国側を「これまでの交渉で合意した約束を撤回した」と批判した。

 5月8日には劉鶴副首相を筆頭とする交渉団が訪米して通商交渉を始めることになっていた矢先の出来事だった。

 これに対する中国の対応に関する経緯を見てみよう。

1.5日のトランプ氏のツイッターに関して、中国外交部の耿爽(こう・そう)報道官は6日、「同様の状況は以前から何度も出現しており、中国の立場は明確だ。中米貿易協議はこれまで10回も行なっており、積極的な進展を見ている。当面の急務として、われわれはこれまで通り、米側が中国側同様、相手を尊重しながらウィン-ウィンの協議を続けてほしいと望む」と表明している。

2.7日には中国共産党系メディアの環球時報が「米側の変動に対する最善の回答は落ち着いていることだ」という社説を発表した。その社説では

 ●アメリカ政府内部に混乱がある。

 ●中国は協議の内容自身に集中し、アメリカとの無駄な論戦は張らない。

 ●すぐに合意に至るだろうと期待したのはトランプであって中国ではない。中国はアメリカほどには大きな期待を抱いていない。したがって、どのような結論が出ようと、中国側は制御可能だ。

 ●ワシントンは、本当は中国と合意に至ることを望んでいる。それでも(トランプの習性として)ゴール前のシュートを蹴って見せたいのだろう。これは明らかにアメリカの焦りを表しているだけだ。

 ●中国の勢力みなぎる大市場を誰も(どの他国も)コントロールはできない。中国の経済的前途は中国人自身の手の中にある。

などと、論じている。

3.9日の環球時報は、「米国は“鴻門宴”を開こうとしているが、中国に脅しをかけても無駄だ」という社説を発表。「鴻門宴」とは、日本語では「鴻門の会」と表現することが多いが、紀元前206年、項羽が鴻門で宴を催した際、剣舞にことよせて劉邦を殺そうとした史実を指す。転じて、「客を招待しておきながら、計略を巡らせて政治的取引をすること」を意味する。

 剣舞を装って殺されてなるものかとばかりに、中国商務部が報道官の談話として8日、米国の関税率引き上げに対し「対抗措置を講じざるを得ない」と発表したと書いている。報復関税の発動があり得るということだ。

 環球時報は「しかし中国の態度は冷静で、劉鶴副首相ら通商交渉団は予定より1日遅らせて訪米の途に就いた。これこそが中国人の意思表示の方法なのだ」と続ける。

 そして「中国はもちろん合意に至りたいと思っているが、米国はもっと合意に至りたいと切望している。(中略)しかし米国がもし関税衝突のゴングをどうしても鳴らすというのなら、中国は徹底してお付き合いしましょう。貿易戦争などしたくはないが、しかし貿易戦に入ることを中国は少しも怖がっていないし、戦わなければならない時もある。中国のこの姿勢は一貫して変わっていない」と結んでいる。

◆中国政府元高官:中国は知財に関して法制定までしている

 8日、中国政府元高官に「中国は今般のトランプの25%引き上げ表明に関してどう思うか」と聞いた。すると、以下のような回答が戻ってきた。

 ――トランプはもう尋常じゃないね。イチャモンを付けているとしか言いようがない。中国は昨年末、トランプの要求に応じて外商投資法の制定を建議し、今年の全人代で外商に対する技術移転強要などを禁止する外商投資法を決議し制定したではないか。それなのにトランプは、米中通商協議の最終段階で中国がそれを破ったって言っているが、あれは何だ、いったい!全人代で制定したばかりの法律を中国自身が否定するとでも思っているのか!トランプは要するに中国が怖いんだよ。中国が「中国製造2025」という国家戦略でアメリカを追い抜いてしまうかもしれないと恐れている。それと次期大統領選挙で再選されたい。トランプの頭の中には、そういう事しかない。だからイランが合意を守ってないなどと、どの関係国も否定するようなイチャモンを付けて、イラン合意から一人だけ勝手に抜け出してしまった。自国民への人気取りのためなら、世界に混乱を招き戦争を引き起こしても構わないと思っている。そんなこと、いちいち相手してられるか!

 今回は、いやに語気が荒い。ここには書けないような言葉も飛び出してきた。

 中国の構造改革に対するトランプ大統領の批難に関しては「国有企業に集中的に投資することなど、他国の社会制度に関して、トランプは何を内政干渉してるんだ。言語道断!」と切り捨てた。

 なお、外商投資法は、3月7日付けコラム<全人代「一見」対米配慮の外商投資法>をご参照いただきたい。

◆中国の貿易データが示す今後の動向:新興市場と戦略的新興産業

1.新興市場に関して

  中国共産党が管轄する中央電視(テレビ)局CCTVは5月9日、「海関(税関)総署が8日に中国の対外貿易輸出入の2019年第1四半期(今年1月から4月)総額が9.51兆元(157兆円)を超えたと発布した」と報道した。全体の前期比は4.3%増。文書では「央視網」に書いてある(アクセスに時間がかかる時もある。タイムアウトしたらお許し願いたい)。

  特徴的なのは民間企業の輸出入増加が11%に達したことと貿易相手国が多元化したことだという。EU諸国やASEAN諸国および日本との輸出入が伸びているそうだ。中でも「一帯一路」沿線国との輸出入が飛びぬけて増加している。ASEANは9%、ラテンアメリカは15.1%、アフリカは8.9%の増加率で、「一帯一路」沿線国との貿易総額は2.73兆元(45.0兆円)で規模が大きく、前年度増加率は9.1%である。貿易相手国が多元化していることを物語っている。

  中国はこれを「新興市場」と名付け、これからは「新興市場との貿易」が中国の貿易の「ブースターロケット」の役割を果たすと税関総署の分析官は分析している。

  専門家は、「中国には最も大きな速度で成長を日々遂げている世界最大規模の中間層がいる。これは消費成長に関して巨大な潜在力を持っていることを意味する。つまり開放発展を拡大している中国は、“世界の工場”の機能をまだ持ちながら、同時に“世界の市場”なのだ」と解説した。(解説はここまで。)

  これらを強調する目的は、「中国は何もアメリカ一国だけと貿易をしているわけではないので、アメリカが脅しを掛けてきても、痛くも痒くもない」ということを言いたいのだと判断される。

2.戦略的新興産業に関して

  5月9日のCCTVは、「今年の第1四半期の、人工智能(AI)を含む戦略的工業である新興産業の伸びは、前年比で6.7%となった」と発表した。それを「証券コンサルタント内部参考」が文書化している。

  中国ではハイテク国家戦略「中国製造2025」が対象としたハイテク技術によって一気に加速した産業群を「戦略的新興産業」と命名して、猛烈な勢いで研究開発を促進している。CCTVによれば、たとえばハイテク医療機器設備などの製造業は14.0%、電子通信設備製造業は7.9%、航空航天(宇宙)製造業は7.9%の増加率をそれぞれ示しているという。

  それぞれ列挙するのは控えるが、たとえば広東を中心とした4Kを代表とするスーパー・ハイビジョンの生産高は、全省(広東省全体)の総生産高の3分の1を占めており、広東経済を牽引する新たな駆動力となっており、山東省でもスマート交通運輸の導入により、第1四半期の前年度増加率は21.2%となっているそうだ。

  今後はビッグデータ、AI、IoTなどを中心としたスマート化が中国全土で爆発的に飛躍することが考えられるとしている。なぜならそのためのネット使用の前年度比成長は136.1%に及んでいるからだという。特に華為技術(Huawei)のクラウドAIチップや5G技術が顕著な発展を遂げ、こういったデジタル技術による経済規模は、中国のGDP規模の34.8%を占めるとのこと。

3.第1四半期の中国貿易黒字は75.2%

  中国商務部系情報サイトの「中商情報網」は6日、「中国の第1四半期の貿易黒字は昨年同期と比べて、75.2%拡大した」と報道した。特に一帯一路沿線国との輸出入額の増大が顕著で、ロシア9.8%、サウジアラビア33.8%、エジプト18.3%などの増加率となっているとのことだ。

 まだまだ枚挙にいとまがないが、中国は自国が台頭する過程で、必ずアメリカとの間に葛藤が生じるだろうことを早くから見越して、「一帯一路」だけでなく、アフリカ54ヵ国、BRICS+22ヵ国など、米国との貿易が遮断されても生き残れるように着々と準備を進めてきた。日本への秋波も、その一つだ。こういった動きは全て拙著『「中国製造2025」の衝撃 習近平はいま何を目論んでいるのか』の第五章で詳述した。

◆10日の米中通商会談

 5月10日、日本時間13時1分の時点で、米中通商交渉は折り合わず、トランプ大統領が言った通り10日から、中国からの10日以降に出荷される輸入品に25%の関税がかけられることになったようだ。中国も報復関税で応じることだろう。その行方は米中トップによる直接会談まで待つしかない。

 ただ上述のように、残念ながら、これにより中国経済が必ずしも壊滅的打撃を受けるわけではないという側面があることも見逃してはならないだろう。この事実は日本の経済界関係者にとっては、経営政策決定の上で重要なファクターの一つになるのではないかと推測される。

 日本のメディアでは「習近平のメンツが丸つぶれ」とか「習近平にとっては進むも地獄、退くも地獄」といった、日本の読者・視聴者を喜ばせる言葉が躍っているが、そういった日本人の耳目に心地よい言葉は一時的に愉快ではあっても日本の国益にそぐわない。

 不愉快でも、われわれは中国の現実を直視しなければならないのである。それによって日本の国策を立てていくのが、日本の国益に沿うのではないだろうか。


 2月14日付けコラム<米中交渉――中国「技術移転強制を禁止」するも「中国製造2025」では譲らず>にも書いたように、米中貿易摩擦の根幹はハイテク国家戦略「中国製造2025」にある。中国はこの戦略に国運を賭けている。絶対に譲らないことだけは肝に銘じておくべきだろう。この米中ハイテク戦争を米中貿易摩擦を分析する際の根幹に置かないと、真相は見えてこないと確信する。


米中交渉――中国「技術移転強制を禁止」するも「中国製造2025」では譲らず
遠藤誉 2/14(木) 8:35

 交渉期限が3月1日に迫る中、中国は3月5日から開催する全人代で外商投資法改正案を採決し、技術移転強制を禁止することになっている。中国は貿易面では譲歩するが、「中国製造2025」に関しては絶対に譲らない。

◆3月の全人代で外商投資法に関する「技術移転強制禁止」を採決する見込み

 1月29日、中国の全人代(全国人民代表大会)常務委員会は、外商投資法草案に関する会議を開催した。2月24日までに全国の人民に対して意見を募集し3月5日から始まる全人代で決議する。同法案の目玉は「外資の中国への投資の際、技術移転強制等を禁止する」項目が加わったことである。また中国が締結もしくは参加する国際条約および協定が外国投資家の待遇について別に規定している場合は、その規定に従うとも謳っている。これは、たとえば中国はWTOに加盟しているわけだから、そこに「外国投資家の待遇」について書いてあれば、WTOの規定を優先して、その規定に従うという意味である。

 同法案の草案は昨年12月23日に初めて提起され、全人代常務委員会のレベルで討議されてきたが、草案提起から採決までわずか3ヵ月弱しか費やさない法案も珍しい。トランプ政権が、中国による知的財産権の侵害や外国企業が中国に投資する際に核心的技術の移転を中国が強制してきたことに対する批判を強めてきたことが原因の一つだ。

 民間企業に対する投資の際にも、中国政府はこれまで技術移転の強要や外資事業に対する、(アメリカから見れば)違法な介入をしてきた。中国はそのようなことはしていないと抗議してきたが、昨年12月1日、アルゼンチンで開催されたG20首脳会談において行なわれた米中首脳会談で、トランプ大統領は「3月1日までに米中が合意しなければ、年間輸入総額2000億ドル規模の中国製品に対する追加関税率を10%から25%に引き上げる」と予告した。この問題をトランプが喜ぶ方向で改善し、先ずは米中貿易摩擦をいくらかでも解消しておこうというのが中国政府の狙いだ。

◆大豆など貿易面では譲歩

 そのために、中国がアメリカによる高関税の報復として大豆などにかけてきた高関税を緩和し、大豆の大量輸入をすることによってトランプ大統領のご機嫌をなだめようともしている。

 というのも、アメリカ産大豆の輸出先の60%は中国が占めていた。しかもアメリカの大豆生産者はトランプの大票田だった。ところが中国が報復関税として25%もの高関税をアメリカ産大豆にかけたものだから、大票田だったアメリカの大豆生産者たちは大きな痛手を受けトランプを恨むようになった。トランプにとっては非常に痛いしっぺ返しとなっている。

 習近平国家主席はトランプのその窮地を知りつくしているので、先ずは「アメリカ産大豆を500万トン多く買ってもいい」という親書を劉鶴副首相に持たせトランプに渡した。1月31日のことである。

 大豆の生産地アイオワ州は、習近平がまだ河北省正定県の書記だった1985年に、訪米代表団の一員として訪問した縁の地だ。その時の知事が、現在の駐中国アメリカ大使ブランスタッド氏である。だからトランプの票田であるアイオワ州の大豆生産農家の事情には詳しい。

 従ってトランプの弱みをつき、大豆に焦点を当てたわけだ。

 もっとも、そういう中国自身も、実は豚の餌にする大豆が不足して豚が痩せてしまい困窮している養豚場が少なくない。そこで、あたかもトランプに救いの手を差し伸べるような格好をしながら、自国の利益を計算しているわけだ。そこは抜け目がない。

 とは言え、結果的に通商面ではアメリカに譲歩を見せている中国だが、「中国製造2025」に関しては一歩も譲らない。

◆「中国製造2025」は生命線

 習近平にとって、国家戦略「中国製造2025」は国運を賭けた生命線だ。

 それを完遂するために、憲法を改正して国家主席の任期さえ撤廃してしまった。

 だというのにアメリカは、その国家戦略の撤回を求めている。「中国政府が資金面などで最先端ハイテク企業の発展を支援するのは国際社会における公平な競争を歪める」というのが、アメリカ側の理由だ。

 これは「内政干渉が過ぎる」として、中国はアメリカの要求を拒否し続けている。

 拙著『「中国製造2025」の衝撃 習近平はいま何を考えているのか』で毛沢東時代まで歴史をさかのぼって書いたのは、「中華民族の偉大なる復興」という政権スローガンが持つ意味を深くえぐりたかったからだ。つまり、習近平の決意のほどを分析したかったという側面がある。それを考察すれば、習近平が譲歩するか否か、米中のハイテク戦争の行方がどうなるかが、浮かび上がってくるにちがいないと期待した。

 習近平政権になってから、毛沢東の執念であった「両弾一星」(最初は原子爆弾・水素爆弾・人工衛星、後に核爆弾・弾道ミサイル・人工衛星)戦略の特集番組をシリーズで組みクローズアップさせているが、習近平はこの毛沢東の執念を「中国共産党一党支配体制維持の核心的精神」とみなすようになり、憲法を改正して国家主席の任期制を撤廃してまで「中国製造2025」貫徹を決断していることが見えてきた。

 従って結論は、「習近平は絶対に譲らない」ということである。

 だから米中交渉は長引くだろう。

◆米中両首脳の交渉術

 それでも一つだけ半導体産業で考慮できる余地があるのは、国有企業に対する一点集中的な投資だ。IC(集積回路)基金のほとんどは国有企業に投入している。

 にもかかわらず、成長したのは基金を投入していない民間企業のHuaweiだ。

 これでは国の投資が無駄になっている。「改革開放経済を深化させる」という習近平政権の謳い文句とは逆の方向に動いているのだ。まさにトランプが要求している「中国経済の構造改革」を回避しているツケが「民間企業Huaweiの成長」に現れているのである。

 しかし構造改革などを真に実行したら中国共産党による一党支配体制が崩れていく。

 そこで例えばだが、おそらく、国有企業Unigroup(ユニグループ、清華紫光集団)傘下のスプレッドトラム(Spreadtrum)辺りへの湯水のような投資を、少し調整する可能性は否定できない。スプレッドトラムに関しては主として拙著のp.74~p.80に書いた。説明し始めると、また長文になるので、ここでは省略する。

 何れにせよ、習近平はハイテク戦略を撤回などは絶対にしないが、中国にとっても合理的な範囲内で、トランプの要求に応えたかのごとき形を取り、それ以上トランプが言えないようにするという習近平の交渉術が透けて見える。

 一方、交渉術にかけてはトランプも負けてはいない。

 「3月1日までに合意に至らなければ」と脅しをかけて、習近平が少し譲歩を見せると「米朝首脳会談のあとに、米中首脳会談があるかもしれない」ようなことを匂わせておいて、米中次官級の通商交渉に入ると「いや、今回は習近平国家主席に会うことはないだろう」と否定して圧力をかける。それでいながら本日14日から始まる閣僚級協議に差し掛かると、今度は「合意に近づいているならば(3月1日という期限を)少し延ばしてもいい」とした上で「ある時点で習近平国家主席と会い、交渉団が合意できなかった課題を協議して解決するだろう」などと米中首脳会談をほのめかす。

 「あなたが譲歩するなら、会ってもいいですよ」ということだが、習近平としては、「別に会いたいわけではない。私は全人代で忙しい」といったところだろう。

 実際、習近平にとって会う会わないなど、どうでもいいことだ。そこはわが国の首相とは違う。会うために譲歩したりなどしない。中国はもっと実利的で、アメリカを乗り越えようと行動するのみだ。トランプには選挙があるだろうが、習近平には一党支配体制を維持できるか否かという生命線がある。そのカギを握っているのが「中国製造2025」なのである
スポンサーサイト
  • コメント : -
  • トラックバック : -

Appendix

最近の記事